太陽光発電設備の設置を検討している方は、「どれくらいの費用がかかるのか」について知っておきたいですよね。費用に関して後悔しないために、大まかな相場を把握しておくことが大切です。

設置費用は、建物の種類や設置面積などによって変動します。工夫をすることで、設置費用を抑えることも可能です。

この記事では、具体的な設置費用やコスト削減のコツについて解説していきます。
   

【この記事で分かること】 太陽光発電の設置費用の相場と内訳 太陽光発電の設置費用が相場より高くなるケース 太陽光発電の設置費用を抑える方法

    経済産業省の調査をもとに算出した太陽光発電の設置費用の相場は、新築住宅・既存住宅あわせた全体平均で約130.5万円となっています。この相場は、1kWあたりの設置費用の平均に、住宅に設置する太陽光発電の平均容量である4.5kWを乗じた額です。
    
設置費用は『1kWあたりの設置コスト×平均容量（4.5kW）』で求められます。

1kWあたりの設置費用の平均価格と、住宅に設置する平均容量を踏まえた太陽光発電の設置費用は以下のとおりです。既存住宅よりも、新築住宅のほうが設置費用が安い傾向にあることがわかります。
 

住宅の種類	新築住宅	既存住宅	全体
①1kWあたりにかかる設置費用の平均	28.9万円	30.1万円	29.0万円
②住宅に設置する太陽光発電の平均容量	4.5kW	4.5kW	4.5kW
太陽光発電の設置費用の平均相場（①×②）	約130.1万円	約135.5万円	約130.5万円

参照：経済産業省「令和8年度以降の調達価格等に関する意見 令和8年2月5日（木）調達価格等算定委員会」

なお、太陽光発電設備は、設置する屋根の形状、大きさ、太陽光発電の容量などによって、費用に大きな差が生まれます。また、蓄電池を設置するかどうかも、費用を左右する要素です。
 
そのため、ここで紹介する金額は、あくまでも目安として捉えておいてください。

また、新築住宅と既存住宅をあわせた全体平均の推移も見ておきましょう。

参照：経済産業省「令和8年度以降の調達価格等に関する意見 令和8年2月5日（木）調達価格等算定委員会」

2019年の30.5万円から2022年の27.4万円まで下がったあと、ここ数年は29万円前後で推移していることがわかります。

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  新築住宅に容量4.5kWの太陽光発電設備を設置する場合の内訳は以下のとおりです。設置費用のうち、太陽光パネルが約47%、工事費が約29%を占めています。
 

項目		1kWあたりの設置費用	4.5kWあたりの設置費用
工事費用		8.5万円	38.3万円
設備費	パネル	13.5万円	60.8万円
	パワコン	5.3万円	23.9万円
	架台	3.2万円	14.4万円
	その他	0.2万円	0.9万円

参照：経済産業省「令和8年度以降の調達価格等に関する意見 令和8年2月5日（木）調達価格等算定委員会」
※内訳項目の平均を合算した値と全体の平均単価は一致しない場合があります
 

太陽光パネル

太陽光パネルは太陽光発電をするための核となるパーツなので、通常は屋根に設置されます。1kWあたりの設置費用は13.5万円程度です。一般的な住宅に設置する平均容量は4.5kWのため、60.8万円が相場といえるでしょう。

メーカーや製品によって性能が異なり、発電効率が良いものほど価格も高くなる傾向があります。太陽光パネルは、太陽光発電設備のメインパーツのため、設置費用の約半分を占めています。
 

パワーコンディショナ

パワーコンディショナは、太陽光パネルで発電した電気（DC）を、家庭で使用できる電気（AC）に変換するための装置です。発電した電気を自宅で使用する際に欠かせません。

1kWあたりの設置費用は5.3万円で、容量4.5kWの太陽光発電設備を設置する場合、おおよそ23.9万円が目安になるでしょう。また、パワーコンディショナには、ヒューズやフィルターのメンテナンスが必要になるため、別途、業者に依頼する費用がかかります。
 

架台

架台とは、屋根や地面に太陽光パネルを設置するための土台です。和瓦やスレート瓦、金属屋根といった屋根材に加え、屋根の形状や傾斜角度によって、使用する金具や工法が異なります。容量4.5kWの太陽光発電設備を設置する場合、架台の費用相場は14.4万円です。

コストや耐久性などを基準に、適切なものを選びましょう。
 

工事費用

太陽光発電の設置には、パネルや架台に加えて屋根や電気の工事費用も必要になります。設置する家の状況によっても費用は異なりますが、1kWあたり8.5万円です。容量4.5kWの太陽光発電設備を設置する場合は38.3万円程度かかります。

工事費用は、太陽光発電の設置にかかる費用のなかでも2番目に高い項目です。太陽光パネルやパワーコンディショナの値段だけで設置を決めてしまうと、予算を大幅に超えてしまう可能性があるので注意しましょう。
  蓄電池を設置しなくても、太陽光発電設備だけで発電は可能です。しかし、蓄電池がないと発電した電気を貯めておけないため、発電して余った電気を夜間に使用できません。そのため、利便性を高めるなら蓄電池の設置を検討したいところです。

蓄電池を取り付ける場合は、その分の費用も追加でかかります。相場としては蓄電池1kWhあたりの本体価格と工事費の合計で11.3〜16.6万円程度です。蓄電池は貯めておける電気の量が多いものほど高額になります。

下表は、前述した太陽光発電設備の設置費用に、蓄電池の設置費用を追加したものです。
 

設備	想定容量	単価の目安	設置費用の目安
太陽光発電	4.5kW	29.0万円/kW	約130.1万円
蓄電池	5kWh	11.9万円/kWh	約59.5万円
合計	-	-	約190万円

参照：株式会社三菱総合研究所 の資料をもとに算出
※上記は太陽光発電と蓄電池それぞれの設置費用を単純に合算した金額です。両方を同時に設置する場合は工事費が抑えられるため、実際の総額はこれより低くなることがあります。

太陽光発電と蓄電池を同時に設置すると、足場の設置や電気配線、各種申請といった作業を一度にまとめられるため、別々に設置する場合と比べて工事費を20万〜30万円ほど抑えられるケースがあります。

機器そのものが安くなるわけではありませんが、その分だけ初期費用の負担は軽くなります。電気代の高騰や災害への備えを考えると、同時に導入する価値は十分にあるといえるでしょう。

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  太陽光発電の設置費用が高くなってしまうケースとして、主に以下の4つが挙げられます。

• 設置容量が大きい場合
• 1981年以前に建てられた家の場合（築45年を超える家）
• 後付けで設置する場合
• 条件が特殊な場合

それぞれ詳しく解説するので、確認していきましょう。
  前述のとおり、設置費用は住宅に設置する平均の容量（kW）になるため、太陽光発電の容量と設置面積によって費用が変動します。広い屋根に設置する場合など、容量が大きくなれば設置費用も高くなることを覚えておきましょう。

たとえば、設置する容量が5.5kWの場合、4.5kWよりも30万ほど価格が上がります。

【新築の場合】

容量	設置費用
4.5kW	約130.1万円
5.5kW	約159.0万円

  1981年6月1日に新耐震基準が適用されたため、それ以前の基準で設計された旧耐震基準の家の場合、太陽光発電設備の重量に耐えられるかの診断が推奨されます。

この診断には費用がかかるため、旧耐震基準の家に設置を考えているのであれば、出費が増えてしまうでしょう。また、診断の結果、重量に耐えられないと判断された場合、太陽光発電の設置には補強やリフォームといった追加工事が必要になります。

これらの費用が重なるため、設置費用が高くなってしまいます。
  前述の設置費用は平均容量4.5kWを前提とした金額のため、新築住宅の設置費用は1kWあたり28.9万円なのに対し、既存住宅は30.1万円と、1kWあたり1万円高くなっています。

既存住宅よりも新築住宅への設置のほうが安い理由は、新築の施工と同時に太陽光発電設備の設置ができるためです。既存住宅では足場を設置しなければならず、その分費用が高くなってしまいます。

太陽光発電を後付けで設置するのであれば、新築よりも費用が高い傾向にあることを理解しておきましょう。

太陽光発電を後付けする際のメリット・デメリットや、注意点などは以下の記事で紹介しています。

太陽光発電を後付けする費用はどのくらい？費用や注意点を解説＞＞
  住宅の立地条件や屋根の仕様が特殊な場合も、設置費用が高くなる要因になります。

たとえば積雪地域では、雪の重みに耐えられる補強架台や耐積雪仕様のパネルが必要です。沿岸部の塩害地域なら、サビを防ぐ耐塩害処理を施した高耐候性の機器を選ばなければなりません。

屋根構造についても、寄棟屋根のような複雑な形状や陸屋根への設置では、特殊な架台施工が求められます。地域の特性や建物の形状に応じた追加工事費用を、あらかじめ想定しておくと安心です。
  上記で説明したように、太陽光発電の設置には多くの資金が必要です。少しでも費用を抑えるためには、以下のような工夫が有効です。

• 0円ソーラーを利用する
• 補助金制度を活用する
• 複数の業者に見積もりを取る
• 新築時にまとめて設置する

それぞれの内容について詳しく解説していきます。
  0円ソーラーとは、初期費用0円で太陽光発電設備を設置できるというものです。

太陽光発電の設備費用を業者が負担し、住宅の所有者は電気料金または定額のサービス利用料を支払うことで、初期費用0円で太陽光発電を設置できる仕組みになっています。維持管理も業者が行ってくれるため、契約期間中はメンテナンス費用がかからない点もメリットです。

さらに、契約期間終了後は、太陽光発電の設備が無償で譲渡されます。

鈴与商事でも0円ソーラーを提供しています。屋根にどれくらい太陽光パネルを設置できるのか確認するため、図面をもとに調査が可能です。調査内容を踏まえて、設置容量や電気代削減金額のシミュレーションも可能です。もちろん調査にかかる費用は無料です。
 
0円ソーラーの詳細は以下の記事でも紹介していますので、併せてチェックしてみてください。

0円ソーラーのからくりとは？仕組みや導入が向いている人をわかりやすく解説＞＞
  補助金制度は国と自治体のそれぞれで実施されており、それらを活用すれば通常よりも設置費用を抑えられます。

国の制度では、2026年8月時点で太陽光発電設備を単体で設置する場合に利用できる補助金はありません。一方、「ZEH補助金」のように、一定の省エネ性能を満たす住宅で太陽光発電を導入する際に活用できる制度は用意されています。

自治体では太陽光発電設備そのものを対象とした補助金も見られます。たとえば静岡県牧之原市では、2026年度に「創エネ・省エネ・蓄エネ推進事業費補助金」を実施しており、太陽光発電システムの導入に対して1kWあたり1万円、上限4万円という補助内容です。市内業者が設置工事を行う場合は、上限額が5万円に引き上げられます。

2026年8月時点では予算が残っており、申請を受け付けています。ただし、予算額に達した時点で受付が終了します。また、設置工事を始めてから申請した場合は補助対象外となるため、着工前に申請を済ませておく点が重要です。

自治体独自が実施している補助金制度は、各地域で実施の有無や条件、補助額が異なるため、最新情報を確認しましょう。お住まいの地域での補助金制度については、公式ホームページで確認してみてください。
  設置費用を適正な価格に抑えるためには、3社以上の施工業者から相見積もりを取りましょう。1社だけの提示額では、その価格が相場に対して妥当かどうかを判断できません。

複数の見積もりを比較すると、機器の割引率や工事費の内訳の違いがはっきりと見えてきます。極端に高額な業者を避けられるうえ、相場から極端に安く、施工品質に不安が残る業者も見抜けます。保証内容やアフターサポートまで含めて、総合的に判断していきましょう。
  住宅を新築するタイミングに合わせて太陽光発電を設置すると、導入コストを抑えられます。家全体の建築工程と並行して作業が進むため、仮設足場の費用や電気配線の加工費を建築費用にまとめられるからです。

既存住宅への後付け工事と比べて手間が減る分、設置単価も安く収まります。さらに、設置費用を低金利の住宅ローンへ組み込める点も大きなメリットになります。金利負担を抑えながら月々の支払いを平準化できるため、資金計画も立てやすくなるでしょう。
  ここからは、太陽光発電設備の設置費用に関する、よくある質問を4つ紹介していきます。

• 初期費用以外のコストはかかる？
• 設置費用は回収できる？
• 太陽光パネルを20枚設置する値段は？
• 太陽光発電はやめたほうがいいと言われる理由は？

  太陽光発電を利用するには、設置費用のほかに維持費がかかります。代表的な維持費としては、定期点検の費用と太陽光パネル・パワーコンディショナの交換といったメンテナンス費用の2つです。
 

項目	頻度	かかる費用
定期点検	3年～5年に一度	3.8万円程度
パワーコンディショナの交換	20年に一度	23.9万円程度
太陽光パネル	25年～30年に一度	60.8万円程度

参照：経済産業省「令和8年度以降の調達価格等に関する意見 令和8年2月5日（木）調達価格等算定委員会」
※太陽光パネルの容量4.5kWとして計算

設置から30年間で、定期点検を6回、パワーコンディショナと太陽光パネルの交換をそれぞれ1回ずつ実施すると仮定した場合、合計金額はおよそ107.1万円となります。

また、故障やトラブルに対応するための保険料も必要になります。盗難や自然災害などが起こった場合、メーカー保証だけではカバーできない部分があるからです。

鈴与商事で取り扱っている0円ソーラーの場合、サービス期間の15年間、メンテナンス費用はかかりません。
    太陽光発電設備の高額な設置費用は、一般的に10年前後で回収できるといわれています。
太陽光発電の寿命は20～30年と長く、売電収入や節電効果によって、10年を経過したあたりでプラスになることがほとんどです。補助金制度などを活用すれば、10年以内で元を取ることも可能でしょう。

ただし、設置する屋根の大きさや発電容量など、条件によっては回収可能期間が異なります。また前述のとおり、定期的なメンテナンス代と維持費がかかる点にも注意してください。

太陽光発電の設置費用を回収できる年数については、以下の記事でシミュレーションを用いてわかりやすく解説しています。ぜひご参考にしてください。

太陽光発電は何年で元が取れる？回収を早める4つの方法も紹介＞＞
太陽光と蓄電池の設置は元が取れない？元を取るためのポイントも解説＞＞
  1枚あたりの出力を400W前後と仮定すると、20枚設置した場合のシステム容量は8kW程度になります。新築住宅における1kWあたりの設置費用の平均は28.9万円のため、工事費やパワーコンディショナを含めた設置費用の目安は約231.2万円です。

パネル1枚あたりの出力性能や採用するメーカーによって、総額は上下します。また20枚のパネルを載せるには相応の屋根面積が求められるため、事前調査でしっかり確認しておきましょう。

※参照：経済産業省「令和8年度以降の調達価格等に関する意見 令和8年2月5日（木）調達価格等算定委員会」
  「太陽光発電はやめたほうがいい」と言われる背景には、高額な初期費用への不安や、強引な訪問販売によるトラブルがあります。施工不良による雨漏りのリスクや、売電価格の下落に対する不満も理由の一つです。

ただし、信頼できる業者を選んで適正価格で設置すれば、高い節約効果を得られます。やめたほうがいいと言われる理由の詳細や太陽光発電がおすすめな人の特徴については、こちらの記事をご参照ください。

太陽光発電はやめた方がいい？理由やおすすめの人とは＞＞
  太陽光発電の設置費用は、住宅用で約130.5万円が目安ですが、設置容量や屋根の形状、蓄電池の有無などによって総額は変わります。補助金の活用や相見積もり、新築時に設置することなどを検討すれば、費用を抑えることも可能です。

導入後には定期点検や機器交換などの維持費も発生するため、初期費用だけでなく長期的な支出まで含めて比較しましょう。まとまった初期費用の負担を避けたい場合は、費用の支払い方にも目を向けることが大切です。

太陽光発電の初期費用を抑えたい方には、鈴与商事の「0円ソーラー」がおすすめです。設備費用を鈴与商事が負担するため、まとまった初期費用なしで太陽光発電を導入できます。

また、契約期間中のメンテナンス費用も鈴与商事が負担し、15年間の契約終了後には設備一式が無償で譲渡されます。

太陽光発電と蓄電池を初期費用0円で導入できるプランもあり、蓄電池は月々のサービス利用料を支払うことで利用できます。初期費用の負担を抑えて太陽光発電と蓄電池を導入したい方に適したサービスです。